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2022.02.28

リビタ「住まいの家族間コミュニケーションに関するアンケート調査」を実施

リビタ「住まいの家族間コミュニケーションに関するアンケート調査」を実施
コロナ禍で最もコミュニケーションが増えたのは「子育てシーン」で、57.6%が実感


社会、くらしをリノベーションし、あなたと環境にとって豊かな未来をつくる株式会社リビタ（本社：東京都目黒区、代表取締役社長：川島 純一）は、リノベーション住宅購入検討者・賃貸住宅入居者・オフィスや商業施設利用者を中心としたリビタメンバーズ会員である500名を対象に、「住まいの生活シーンにおける家族間コミュニケーションに関するアンケート調査」を実施しました。新型コロナウイルス感染拡大継続の影響を受けて在宅時間が増加したことによる、住まいの中でのコミュニケーションの変化を探ることを目的に実施したものです。

【目的・背景】
リビタでは、住まいに関する事業だけでなく、商業施設、公共施設の企画・運営、PM・サブリース事業、ホテル事業、地域の賑わい創出事業など、「暮らす」の概念を「働く」「遊ぶ」「学ぶ」「旅する」「集う」などに領域を広げたプロジェクトの企画・プロデュース・運営も多く手がけています。住宅購入や賃借だけに限らず、暮らし全体を豊かにするお手伝いをする中で、これからも多様な暮らしのニーズにあわせたサービス展開を目指していきたいと考えています。今回、コロナ禍の住まいにおける家族間コミュニケーションの意識変化を探るアンケート調査を行い、ニューノーマル生活に向けて生活者の新たな考え方やニーズを把握するため、この調査を実施いたしました。

【調査結果サマリー】
― 全体傾向 ―
・コロナ禍で最もコミュニケーションが増えたのは「子育てシーン」（57.6%）、続いて「娯楽シーン」（39.8％）
・コロナ禍でコミュニケーションが増え、今後の継続希望をしている人の割合で最も高かったのも「子育てシーン」（44.9%）、続いて「娯楽シーン」（28.4％）
※「子育てシーン」：家族構成で「親子」「3世代」と回答した方のみを指します
※「娯楽シーン」：TV・WEB動画を見る、ゲームをするシーンを指します



― 家族構成別傾向 ―
・「ファミリー層」のコミュニケーション増加率が全てのシーン（料理・食事・娯楽・子育て）において最も高く、コロナ前の頻度構成比率から2倍以上増加へ
・「ファミリー層」では、今後のコミュニケーション継続意向でも食事シーン以外の全てのシーンにおいて７割以上が継続を希望、コミュニケーション増加に伴う精神的満足度が高い




【考察】
1.最も変化が大きい「子育てシーン」では内面的な変化にも影響
自宅で子供と遊ぶあるいは勉強を教える頻度が増え、今後の継続意向が77.9％と高いことから、子供部屋に対する要望だけでなく、親子関係がより深まっていったり、子供の学力が向上する、などといった内面的な変化が現れる可能性もありそうです。
 2.家族間コミュニケーションの継続困難に対する補完ニーズの可能性
ニューノーマル生活において住まいでの家族間コミュニケーションの継続を希望しないと回答した層による継続しない理由としては、「（勤めている会社での出社体制が戻り）在宅時間が減ってしまい継続不可能だから」「外食機会を増やしたいから」「他のことに時間を使いたいから」という意見が挙がっています。在宅を余儀なくされていたコロナ生活からニューノーマル生活へ移るにあたり、外出や出勤頻度がある程度戻ることで、家族間コミュニケーションの継続に対する物理的困難を感じている層も一定数いたことから、コミュニケーションを補完する要素への需要が現れる可能性もあるかもしれません。
一方で、コロナ生活での情報・コンテンツ過多によるデジタル疲れの声も見受けられました。
3.LDKの在り方に影響を与える可能性
コロナ禍でコミュニケーションが増え、今後も継続したいと回答した人の割合は、料理シーンでは28.0%、食事シーンでは25.2%、娯楽シーンでは28.4%、子育てシーンでは44.9%でした。また2020年7月にリビタで実施した「暮らしと住まいに関するアンケート調査」からは現状の住環境に不満を感じ、間取りの変更や快適な空間を求める傾向やメリハリのある住空間・一人になれる空間を求める傾向も顕在化していました。これらの傾向と今回のコミュニケーションの変化からニューノーマル生活におけるLDKの広さや機能などに対するニーズが変化し、「LDK」 の在り方に影響を与える可能性がありそうです。

【調査概要】
※本リリースの調査結果内容を掲載いただく場合は、「出典:リビタ調べ」と明記をお願いいたします。
調査目的：在宅時間の増加による、暮らしや住まいに対する考え方の変化の実態調査
調査方法：WEBアンケート形式
調査期間：2021年12月16日～18日
調査対象：ReBITA members会員
　　　　　　　―リノベーション住宅購入検討者・賃貸住宅入居者・オフィスや商業施設利用者
　　　　　　　―20代～60代の男女
有効回答数：500件
調査主体：株式会社リビタ

【ニュースリリース詳細はこちら】
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000161.000008644.html

【PDFデータはこちら】
https://www.rebita.co.jp/files/220228_kurashi_survey.pdf


【リビタへのお問合せ、ご質問、取材のお申込みはこちら】
株式会社リビタ PR コミュニケーションデザイン部  石川・宮嶋
Mail: pr@rebita.co.jp
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